AGAの費用は確定申告で控除できるのか?間違った認識に要注意!


薄毛治療、AGA(男性型脱毛症)治療という言葉も、以前と比べてかなり浸透してきた印象があります。

一昔前は、薄毛や抜け毛と言えば、育毛サロンや美容クリニックでの頭皮マッサージや植毛などが主流で、施術を受ける側の男性も、特に「治療」という概念はありませんでした。

海外では1997年に「フィナステリド」が、日本の厚生労働省にあたる「FDA(米国食品医薬品局)」から認可され、日本でも「プロペシア」として日本でも2005年にようやく認可されたという経緯があり、AGA治療の普及は、非常に長い道のりを経ています。

そのため、日本で薄毛治療と聞くと、まだまだ「カツラの購入や育毛剤の購入」というイメージをもつ人もまだまだ多いのも事実です。

AGA治療という名の通り、男性型脱毛症と呼ばれる薄毛の症状は、現在では「医療」とみなされるはずですが、AGA治療にかかった費用は、確定申告の際に医療費控除の対象となるのでしょうか。

結論から述べると、「医師からの処方薬」や「医師による治療」は医療費控除の対象となります。

また、対象とならないケースとしては、「個人輸入で購入した場合」です。

AGA治療薬は保険の適用対象外であることから、医療費控除の対象からも外れると誤解されがちです。

ネットの口コミ情報でも、たまに「プロペシアを医療費控除に入れたら確定申告で否認された」という声を見かけますが、残念ながら、担当した税務署の職員に知識がないだけなので、「医師の処方によるAGA治療薬なので医療費にあたるはず」と抗議する必要があります。

まず、医療費控除の対象となるかどうかの判断基準としてあるのは、「治療はOK」「予防や美容を目的とするものはNG」という考え方です。

治療を目的としていれば、病院での治療だけではなく、ドラッグストアで購入した風邪薬なども控除の対象となります。

傷の治療に使った絆創膏の費用や花粉症の薬なども、症状を緩和させる治療を目的としているため、対象となります。

「虫刺されの薬はOK」で、予防のための「虫よけスプレーはNG」という具合に、明確な線引きがあります。

この基準で考えれば明白ですが、サプリメントに関しても、どんなに効果があっても、製品の性質上、「病気や怪我の治療を目的」としていないため、対象外です。

そして、医療費控除の対象とならない代表的な例は「個人輸入」での海外のジェネリック医薬品を購入した場合です。

医薬品の購入費用が医療費として認められるのは、あくまで国内の薬のみです。

そのため、フィンペシアなどのジェネリック医薬品を個人輸入することを検討している場合は注意が必要です。

スポンサーリンク

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする